• 病床数

  一　般	140床
  結　核	10床
  地域包括ケア病棟	50床
  精　神	60床
  感染症	4床
  合　計	264床

• へき地医療拠点病院
• 地域災害拠点病院
• 二次救急輸番制病院
• 基幹型臨床研修病院

• 協力型臨床研修協力病院(長崎大学、佐世保市総合医療センター)
• 人間ドック実施
• 人工透析実施
• 未熟児室あり
• 五島地域リハビリテーション広域支援センター

• 6階　塔屋
• 5階　結核、内科
• 4階　小児科、産婦人科、内科、地域包括ケア(全ての診療科に対応)
• 3階　人工透析、手術、外科、泌尿器科、眼科、整形外科、耳鼻いんこう科、感染
• 2階　精神科、給食、物品供給、リハビリ、薬局、講義室、研究室、医局
• 1階　災害備蓄倉庫、エネルギーセンター、画像診断、救急、医療事務、厚生、外来

1階平面図

2～3階平面図

4～5階平面図

• １. 当院は、厚生労働大臣の定める基準に基づいて診療を行っている保険医療機関です。
• ２. DPC対象病院、入院時食事療養、保険外併用療養費、施設基準等
    　DPC対象病院、入院時食事療養、保険外併用療養費、施設基準等(pdf)
• ３. 保険外負担について
    　保険外負担料金(pdf)
• ４. 明細の発行に関する事項  　

  　　当院では、医療の透明化や患者様への情報提供を積極的に推進していく観点から、
  　　領収書の発行の際に個別の診療報酬の算定項目の分かる明細書を無料で発行しております。
  　　また、公費負担医療の受給者で医療費の自己負担のない方についても、明細書を
  　　無料で発行しております。なお、明細書には、使用した薬剤の名称や行われた
  　　検査の名称が記載されるものですので、その点、ご理解いただき、ご家族の方が
  　　代理で会計を行う場合のその代理の方への発行を含めて、明細書の発行を希望
  　　されない方は、会計窓口にてその旨お申し出ください。

• ５. 各病棟の看護配置について
    　各病棟の看護配置について(pdf)
• ６. 患者相談窓口について 

  　　 患者さんからの医療相談・医療安全等に関する窓口を設置しておりますので、お気軽に
  　　 ご相談ください。患者相談担当者、医療安全管理者が対応します。
  　　 なお、相談内容は患者様の個人情報を保護するとともに、相談された方が不利益を被る
  　　 ことはありません。

• ７. 感染防止対策に関する取組事項について
    　感染防止対策に関する取組事項について(pdf)
• ８. 後発医薬品の使用促進について 

  　　 当院では、後発医薬品の使用に積極的に取り組んでいます。
  　　 後発医薬品の採用に当たっては、品質確保・ 安全性・安定供給等を院内で検討後、
  　　 安全な製品を採用しております。また、医薬品の供給不足等が発生した場合に、治療
  　　 計画の見直し等、適切な対応ができる体制を整備しております。そのため、医薬品の
  　　 供給状況によっては、投与する薬剤を変更する場合がありますが、その際は十分に
  　　 説明させていただきます。
  　　 ご不明な点がございましたら、主治医又は薬剤師にご相談ください。
  

• ９. バイオ後続品の使用促進について 

  　　 当院では、バイオ後続品（バイオシミラー）を積極的に採用しております。
  　　 バイオ後続品は、先行バイオ医薬品と品質がほとんど同じで、同じ効果と安全性が確認
  　　 された薬剤です。 バイオ後続品を使用することによって、患者さんの薬にかかる経済的負担が軽くなります。
  　　 バイオ後続品の導入については、積極的に説明を行っておりますので、ご不明な点は
  　　 医師または薬剤師にお尋ねください。 　　

• １０. トリアージの実施について
    　トリアージの実施について(pdf)
• １１. 透析治療を行っている患者様へ 

  　　 当院では慢性維持透析治療を実施している全ての患者様に対し、下肢末梢動脈疾患に
  　　 関するリスク評価を行い、足関節上腕血圧比（ＡＢＩ）検査０．７以下又は皮膚組織灌流圧
  　　 （ＳＰＰ）検査４０ｍｍＨｇ以下の患者様については、同意を得た上で「長崎みなとメディカル
  　　 センター」への紹介を行っています。 　　

• １２. 手術等件数
    　令和７年手術等件数(pdf)
• １３. 外来腫瘍化学療法診療料１にかかる掲示事項
    　外来腫瘍化学療法診療料１にかかる掲示事項(pdf)
• １４. 医師及び看護職員負担の軽減及び処遇の改善に関する取組事項
    　負担軽減及び処遇改善に関する取組事項(pdf)
• １５. 電子的診療情報連携体制について 

  　　 （１）医師等が診療を実施する診察室等において、オンライン資格確認等システムにより取得
  　　 した診療情報等を活用して診療を実施しております。
  　　 また、マイナ保険証を促進し、医療DXを通じて質の高い医療を提供できるよう取り組んでいます。
  　　 （２）地域の複数の医療機関間で検査結果や画像情報等を含む診療情報を共有できるネット
  　　 ワーク（あじさいネット）に加入し、下記医療機関との連携を行っています。
  　　 長崎大学病院／重工記念長崎病院／光晴会病院／あけほ内科糖尿病クリニック／谷川放射線
  　　 科胃腸科医院／おおくぼ乳腺クリニック／みやしたリウマチ・内科クリニック／わたべクリ
  　　 ニック／花丘診療所／あしざわ内科／奥平外科医院／長崎県富江病院／福江産婦人科医院／
  　　 五島ふれあい診療所／山内診療所／聖マリア病院／いけだ内科 　　

• １６. 栄養サポートチーム（ＮＳＴ）による診療について 

  　　 栄養障害の状態にある患者さんや、栄養管理をしなければ栄養障害の状態になることが見
  　　 込まれる患者さんに対し、生活の質の向上、原疾患の治癒促進及び感染症等の合併症予防
  　　 等のため、多職種からなる栄養サポートチーム（ＮＳＴ）による診療を行っております。週に１
  　　 回、対象患者さんの栄養状態について、カンファレンス及び回診を行っています。 　　

• １７. 長期処方、リフィル処方箋について 

  　　 当院では、患者様の状態に応じた下記の対応が可能です。
  　　 ○２８日以上の長期の処方を行うこと
  　　 ○リフィル処方箋を発行すること
  　　 ただし、上記については、対応が可能かどうかを病状に応じて主治医が判断いたしますので、
  　　 長期処方及びリフィル処方箋については、主治医にご相談ください。 　　

• １８. 情報通信機器を用いた診療について 

  　　 当院でオンライン診療を実施する場合、「オンライン診療の適切な実施に関する指針（厚生労
  　　 働省、平成30年3月（令和5年3月一部改訂））」に沿った診療を実施しています。
  　　 このため、オンライン診療の初診患者さん（初めての診察や、新たな症状に対する診察、
  　　 長らく間隔が空いた方等）に対し、向精神薬の処方はできませんので、ご理解の程よろしくお願いいたします。
  　　 基準等遵守の確認をするためのチェックリスト(pdf) 　　

• 第二種感染症指定医療機関
• 救急告示病院・二次救急輪番制病院
• 災害拠点病院
• へき地医療拠点病院
• 精神保健法・精神保健福祉法指定病院
• 優生保護法指定病院
• 結核指定予防医療機関
• 被爆者一般疾病医療機関
• 生活保護法医療機関

• 労災指定医療機関
• 公務員災害指定医療機関
• 不在者投票指定医療機関
• 船員法指定病院
• 五島地域リハビリテーション広域支援センター
• 衛生看護科実習施設
• 基幹型臨床研修病院・協力型臨床研修病院
• 認知症疾患医療センター(連携型)
• 応急入院指定病院

• 日本呼吸器学会　専門医制度関連施設
• 日本整形外科学会　専門医制度研修施設
• 日本眼科学会　専門医制度研修施設
• 日本医学放射線学会　放射線科専門医修練機関
• 日本精神神経学会　専門医制度研修施設
• 日本外科学会　外科専門医制度指定施設

• 日本内科学会　認定医制度教育関連病院
• 肝疾患専門医療機関
• 日本消化器病学会　専門医制度認定施設
• 日本肝臓学会　特別連携施設
• 日本消化器内視鏡病学会　専門医制度指導連携施設
• 日本透析医学会　専門医制度教育関連施設

分娩に関連して発症した重度脳性麻痺の赤ちゃんとその家族の経済的負担を速やかに補償します。分娩機関に過失がなくても保証金が支払われます。

※この制度に関する質問や登録については、医事係(内線1207)までお願いします。

産科医療保障制度のホームページはこちら

当院では今までは輸血を受けられた全ての患者様に輸血後感染症検査の実施をご案内しておりましたが、今後のご案内は担当医にて輸血後感染症検査が必要と判断された患者様に限定させていただきたいと思います。その理由につきましては、下記の記載をご参照いただきますようお願いいたします。

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当院では輸血を受けられた全ての患者様において、輸血によるHBV（B型肝炎ウィルス）、HCV（C型肝炎ウィルス）、HIV（ヒト免疫不全ウィルス）への感染の有無を確認する目的で、輸血を受けられた日から約3ヶ月後に輸血後感染症検査の実施をご案内しておりました。
しかしながら、2014年に輸血用血液に対する個別NAT検査（核酸増幅検査）が導入されたことから、輸血による感染症は大幅に減少しております。日本国内における2015年から過去5年間の遡及調査においては、輸血後にHBVへの感染が3倍報告されましたが、HCV、HIVへの感染は認められませんでした。
このような状況を踏まえて、令和２年7月に日本輸血・細胞治療学会から輸血後感染症検査実施症例の選択について通達がありました。HBV、HCV、HIVの輸血後感染症検査は、従来から感染が疑われる場合に実施される検査とされており、患者様や医療者の負担、費用対効果の面から考えても、輸血された患者様全例に実施すべきではないとの考えが示されました。
日本輸血・細胞治療学会の見解を踏まえ、当院におきましても、担当医が必要と判断した患者様に限定して輸血後感染症検査を実施する方針へと変更させていただきたいと思います。